借金からの復活~蹴っ飛ばせ、多重債務!~

多額の借金から立ち直ったサラリーマンの記録です。同じ悩みを抱える人の参考になればと思います。

大手弁護士事務所との電話のやりとり…そして事務所を変更へ

1,000万円の債務整理を行うべく、満を持して大手弁護士事務所へ行ったものの、自分が予定していた小規模個人再生ではなく、なぜか執拗に任意整理を進められ、「?」を頭に浮かべながらの帰宅。

 

弁護士の先生ともほとんど会話を交わせず、事務員さんとのやりとりだけが続いたことも、この「もやもや」感に拍車をかけていました。

 

さて、この後、どうしたものか…。 

 

  

返済が止まる!受任通知の安心感 

若干の不安感を抱えてはいましたが、何はなくとも弁護士事務所と債務整理の契約を結んだことにより、大手弁護士事務所から、各債権者のところへ「受任通知」が発せられることになりました。

 

受任通知とは、要は

  • 弁護士が債務整理を受任したことを通知する文書
  • 債権者が、直接債務者に対して取り立てを行うことを制限する文書

という2つの性質を持っており、この後者の機能によって、私は債務者への返済をストップするとともに、そのことによる債権者からの直接の問合せ等を受けることがなくなりました。

 

厳密に言うと、実は受任通知を発せされたその日が、銀行カードローンの返済日にあたっており、この点については問合せがありましたが、「弁護士事務所に債務整理の依頼を行いましたので、近日中に受任通知が届くはずです」と説明すれば、以降の問合せはなくなりました。

 

当面の返済をストップさせることができる…。このことの安心感は、非常に大きなものがありました。

 

弁護士費用積立開始までの猶予期間

さて、返済が止まったからといって、その分、好き勝手遊んで良いというわけではなく、そのお金は、弁護士費用に充当することになります。

 

この場合、通常は、概ね毎月、借金返済より少し少ないくらいの額、あるいは債務整理履行時に毎月払うくらいの額を、弁護士事務所に振り込むのが一般的なようです。

 

私の場合、月々の支払が26万円あり、これが債務整理によって18万円にまで軽減される、というのがおおまかなストーリーでした。なおこの際、ショッピングローンの月々の支払額5,000円は、購入品を手元に残す観点から債務整理の対象外としていたので、17.5万円が弁護士費用となるような算段でした。

 

この際、大手弁護士事務所さんは

 

それでも額が大きいので、まずは生活の立て直しのため、支払開始まで2カ月猶予を開けますね

 

との配慮をしてくださいました。

 

確かに、債務整理直前、私は手元のお金を、それこそ月々の生活費分も含めて借金返済に充てていたので、その月の生活費が実はほとんどない状態でした。ですので、この配慮は大変ありがたく、この機会を活用して、まともな生活への立て直しを行うことができたのでした。

 

事務員さんとの電話…ダメだこりゃ

さて、生活を立て直している間に、借入状況の整理や今後の見通しについて資料を作るべく、弁護士事務所とのやりとりが電話で行われます。

 

…ただ、このやりとりも、やはり例によって弁護士さんとではなく、事務員さんとです。

 

事務員さんは、「弁護士から言われているのですが…」の枕詞をつけながら、私に資料の提出依頼や事情の説明などを電話でするよう求めてきます。

 

ただ、その際のやりとりで、やはり私は不信感を持つに至らざるを得ませんでした。

 

印象的なやりとりなので、以下、要約して記します。

 

事務員さん「○○法律事務所の××です」

 

私「すみません、ちょっと今、外にいるので、要件は手短にお願いするか、後ほど改めていただけると大変ありがたいのですが…。というか、事務連絡的なやりとりであれば、メールで行う方が良いと思うのですが、ご対応いただけませんか?」

 

事務員さん「申し訳ございません、メールは対応いたしかねます。事情はもろもろあるかと思いますが、電話で宜しくお願いします」

 

私「そうなんですか…」

 

事務員さん「弁護士から早めに聞くよう言われているので、早速本題に入りますね。教えていただきたいことがあるのですが、今回、債務整理後の月々の支払額が18万円になりますが、これを月々の収入で返済できるメドはおありですか?」

 

私「えっ? 率直に申し上げてそれはなかなか厳しく、だから個人再生の方向で検討をお願いしたはずなのですが…」

 

事務員さん「そうですか。ただ、現状、任意整理を前提に受任通知を出していますので、これを継続するためには、任意整理ができる方向性を債権者に説明しなければなりませんので」

 

私「(うっ、受任通知の効力はありがたいから、そこを言われると弱い…)では、一応、説明するとするなら、毎月の給料の他、残業代や児童手当や住宅ローン控除の還付金などを活用しつつ、なんとか頑張りたいと思います」

 

事務員さん「すみません、住宅ローン控除って、何ですか?」

 

私「(えー、お金の関係で商売している法律事務所が住宅ローン控除を知らないの?)…。(以下、住宅ローン控除の説明)」

 

事務員さん「なるほど、よく分かりました」

 

私「あの、ていうか、私、外にいるから手短に、という話を先ほどしたのですが、話がかなり長く、そして深入りしてますよね。外でこんなにプライバシー丸出しの話をしないといけないというのは、正直、つらいのですが」

 

事務員さん「そうは言いましても、これも債務整理のために必要なことですので、ご理解ください」

 

 

…私の「大丈夫なのかな?」という“もやもや”が「ダメだこりゃ」という、確信に変わった瞬間でした。

 

 

4. 決めた!弁護士事務所を変更する!

 

  • 私の意向と異なる債務整理の方向性を提案する
  • 弁護士事務所に依頼したのに全然弁護士さんが出てこない
  • 事務員さんのお金に関する専門性に疑問符がつく
  • 外出中の人間に電話でプライバシーに関することをしゃべらせる

 

さすがにこれだけ不信感が募っている状態で、これ以上契約を維持することは困難だと考え、私は弁護士事務所を変更する決意をしました。

 

現状の受任通知との関係、今後の費用の関係など、気になる点は多々ありますが、仮にこのままこの弁護士事務所と契約していても、月18万円の支払いに耐えられるとは思えず、どうせどこかでチェックメイトになっていたはずです。

 

「せっかく、問題が解決したと思ったのになあ…」

 

私は深いため息をつき、再び、インターネットで弁護士事務所を探す日々が始まりました。